iDeCo(イデコ)の子育て世代におけるメリット・デメリットとは

こんにちは、おんたです。

今回はiDeCoのメリット・デメリットを解説します。

20代〜30代の会社員・子育て中の視点から考えています。

この記事を読む事で、自分がiDeCoを始めるべきか分かります。

iDeCo(個人型確定拠出年金)とは？

制度の概要

iDeCo(個人型確定拠出年金)は私的年金の制度です。

大枠の流れは下の図の通りです。

将来の年金を自分で運用するというイメージですね。

あくまで、年金である事を理解する必要があります。

子育て世代が気をつけるべき事

子育て世代がiDeCoを実施する際に、注意すべきポイントは下記です。

子育て世代は、支出・収入共に将来の予測がしにくいと思います。

家計の現状を理解して、考えられると良いですね。

iDeCoのメリット

メリット①税制上の優遇措置がある

iDeCoの１番のメリットは税制上の優遇です。

掛金が全額所得控除

iDeCoでは、掛金が全額所得控除になります。

※拠出額の上限はiDeCo公式HPから確認できます。

運用益が非課税

通常、金融商品を運用すると運用益に税金(約20％)がかかります。

iDeCoではこの税金がかからずに再投資されるのがメリットです。

受け取り時に控除

iDeCoでは受け取り方は２パターンあり、控除の種類も変わります。年金として受け取る場合は「公的年金等控除」、一時金の場合は「退職所得控除」の対象となります。

しかし、今までの2つと違い非課税ではありません。

お得に受け取るためには状況に応じた工夫が必要になります。

iDeCoを60歳から10年間受け取り、公的年金を70歳から繰り下げ受給。

この方法で控除を上手く受けながら年金額を増額できます。

※受け取り時に制度が変更しているリスクはあります。

メリット②運用商品を自分で選べる

iDeCoでは運用商品を自分で選び、定期預金や投資信託などを組み合わせて購入する事ができます。

その為、自分の取れるリスクや得たいリターンに応じて運用する事ができます。

証券会社によって商品ラインナップや手数料が違うので、投資したい商品がある証券口座を選びましょう。

メリット③使ってしまう心配がない

iDeCoでは原則60歳まで引き出せません。

これは良い面と悪い面がありますが、老後の資金を確実に貯めるという意味ではメリットになります。

教育資金を含めた支出を想定した上で、余剰資金がある場合はメリットが大きいと思います。

iDeCoのデメリット

デメリット①税制有利を受けられないケースがある

iDeCoは拠出・運用・受け取りの全てが非課税という訳では無いです。受け取り時は控除という形で有利になりますが税金は支払います。

我が家では先ほど紹介した方法をとり、

iDeCoの受け取りと公的年金の受給タイミングをずらす方針です。

デメリット②手数料がかかる

手数料が定額なので、拠出金が少ない人は割合が重くなります。

また、厳密にいうと手数料では無いですが、今度、特別法人税（積立金に対し年1.173%）が復活する可能性はゼロではありません。

※特別法人税は、現在、課税が停止されています。

デメリット③資金拘束がある

原則６０才まで資金が拘束されます。

出産や転職などの人生の変化で支出が増えたり収入が減ったりした場合、自分のお金なのに使えない状況になります。

ライフプランの想定が難しい場合は、急いで始める必要はないと思います。

まとめ

iDeCoは制度が複雑な上に、人によって良し悪しが変わります。

アラサー夫婦・子供あり・共働きの私たちが検討した際に考えた内容を元にメリット・デメリットを紹介しました。

これからiDeCoを検討する方の役に立てれば嬉しいです。

最後まで読んでいただき、ありがとうございました。